世界で急増する「超加工食品」が人類の健康をむしばむ──ランセットが鳴らした緊急警告

1. 「超加工食品」とは何か──NOVA分類で見る“工業製品としての食べ物”

まず、「超加工食品（UPF）」とは何かを整理しておきましょう。

UPFの定義は、ブラジルのカルロス・モンテイロ教授らが提案した「NOVA分類」という枠組みに基づいています。ScienceDaily+1

NOVAでは、食品は大きく4つのグループに分けられます。

1. 未加工・最小限加工食品（グループ1）
   野菜、果物、未精製の穀物、豆類、卵、生鮮肉・魚など。家庭での調理を前提にした、元の形が分かる食材です。
   
   

2. 加工調味料（グループ2）
   砂糖、油、塩、バターなど。グループ1を料理するために使う“材料”的な存在です。
   
   

3. 加工食品（グループ3）
   シンプルなパン、チーズ、缶詰野菜、伝統的な漬物など。少数の原材料と塩や砂糖などで作られた、比較的シンプルな加工品です。
   
   

4. 超加工食品（グループ4：UPF）
   ここに分類されるのが、今回問題視されている食品群です。

UPFの典型例として挙げられるのは、次のようなものです。ScienceDaily+1

• 炭酸飲料、エナジードリンク、甘い清涼飲料

• スナック菓子、チョコバー、キャンディ

• インスタント麺、冷凍ピザ、チキンナゲット、フライドポテト

• 菓子パン、菓子シリアル、砂糖たっぷりのシリアルバー

• ハム、ソーセージ、ホットドッグなど一部の高度加工肉

これらの共通点は、

• 安価な原料（植物油、でんぷん、糖類、タンパク質分離物など）

• 数多くの“化粧品的”添加物（着色料、香料、人工甘味料、乳化剤など）

• 長期保存・大量生産・派手な味と見た目

といった特徴を持ち、**「家庭の台所では作れないレベルの工業製品」**になっていることです。ScienceDaily+1

2. 世界で何が起きているのか──UPFが“新しい主食”になりつつある

ScienceDailyの記事とランセットのシリーズ論文によれば、UPFはここ数十年で世界中に急速に広がっています。ScienceDaily+1

各国の食事調査をまとめた結果、

• スペイン
  過去30年で、摂取エネルギーに占めるUPFの割合が
  11％ → 32％ と約3倍に増加。ScienceDaily
  
  

• 中国
  同じく30年ほどのあいだに
  4％ → 10％ と、まだ低めながらも急上昇。ScienceDaily
  
  

• メキシコ・ブラジル
  過去40年で
  10％ → 23％ と倍以上に増えています。ScienceDaily+1
  
  

• 米国・英国
  すでに20年以上、摂取カロリーの50％超がUPF由来という状態が続いており、わずかながらさらに上昇傾向にあるとされています。ScienceDaily+1

特に若年層や低所得層ではUPF比率が一段と高く、食事のほとんどをUPFが占めるケースも珍しくありません。これに対し、研究者たちは「世界規模の公衆衛生危機の火種になっている」と警鐘を鳴らしています。ガーディアン+1

日本はまだ“マシ”だが、安心はできない

日本の詳細なNOVAベースの統計は今回のシリーズには含まれていませんが、

• コンビニ弁当・惣菜

• 菓子パンやスナック菓子

• 加工肉入りのサンドイッチ、レトルトカレー

• 清涼飲料・エナジードリンク

など、UPFに相当する食品は身の回りにあふれています。

和食文化や家庭料理の習慣のおかげで、現時点では米英ほどUPF依存が進んでいないと推測されますが、
**「忙しいときはコンビニ・ファストフードで済ませる」**というスタイルが定着すれば、日本も同じ轍を踏む可能性があります。

3. 104件中92件──“ほぼすべて”の研究が健康リスクの増加を報告

ランセットシリーズの第1論文は、NOVA分類が提案された2009年以降に行われた研究を網羅的にレビューしています。ランセット+1

まとめると、

• 対象となった長期研究：104件

• そのうち92件で、UPFの摂取量が多いほど

  • 肥満

  • 2型糖尿病

  • 心血管疾患

  • 一部のがん

  • うつ病や不安

  • 早死（全死亡）

など、少なくとも一つの健康問題のリスク上昇が観察されました。ScienceDaily+1

このレビューでは、メタ解析も含めて以下のような“パターン”が繰り返し確認されています。

• 食事に占めるUPFの割合が10％増えるごとに、肥満・心疾患・がんなどのリスクが有意に上昇する

• UPF摂取量が最も多いグループは、最も少ないグループに比べて、早死リスクが明らかに高い

• メンタルヘルスや認知機能との関連も指摘され、うつ症状や思考・記憶力の低下、脳卒中リスクの上昇なども報告されているVerywell Health+1

研究の多くは観察研究であるため、「UPFが直接○○を引き起こす」と因果関係を断定することはできません。

それでもなお、

• 研究数が多い

• 国や文化が違っても似た傾向が見られる

• 「摂取量が増えるほどリスクも階段状に増える」という線形の関係が頻繁に出る

といった点から、専門家たちは

「行動を起こすには十分に強いエビデンス」

と評価しています。ScienceDaily+1

4. なぜUPFはこんなに危ないのか──カロリーだけでは説明できない理由

UPFの問題は、単に「カロリーが高い」「砂糖と脂肪が多い」というだけではありません。ランセットシリーズと関連報道では、複数の要因が重なり合っていると説明されています。ScienceDaily+1

(1) “やめられない止まらない”設計

UPFの多くは、

• 強い甘味・塩味・脂肪感

• サクサク、トロトロ、パリパリといった「快感のある食感」

• 匂いや見た目で食欲を刺激する演出

などを組み合わせて、**「ハイパーパラタブル（超おいしい）」**な商品に設計されています。ScienceDaily+1

その結果、

• ゆっくり噛んで味わう前に、短時間で大量に食べてしまう

• 満腹感が追いつく前に食べ進めてしまう

といった行動が起きやすく、自然と「食べ過ぎ」が起こると考えられています。

(2) 栄養バランスの崩壊

UPF中心の食生活は、

• 糖質・飽和脂肪・塩分が過剰

• 食物繊維・ビタミン・ミネラル・ポリフェノールが不足

という“質的な問題”を生みます。ScienceDaily+1

例えば、

• 炭酸飲料や菓子パンで糖分を大量に摂る

• スナックや加工肉から脂質と塩分を多く摂る
  
  
  一方で

• 野菜、果物、豆類、未精製穀物、発酵食品などの摂取が減る

というパターンは、

• 肥満

• 糖尿病

• 動脈硬化

• 腸内環境の悪化

• 慢性炎症の亢進

につながりやすいとされています。

(3) 添加物や加工度の“見えない”影響

UPFには、

• 人工甘味料

• 乳化剤

• 着色料・香料

• 安定剤・増粘剤

などが複数組み合わさって含まれています。

それぞれの添加物は許容量の範囲で安全とされていても、
**「多数を長期間にわたり組み合わせて摂り続けたときの影響」**については、まだ十分に分かっていない部分が多いのが現状です。ランセット+1

腸内細菌や腸のバリア機能に影響する可能性を指摘する研究も出ており、ランセットの著者たちは

「メカニズム解明は今後も進める必要があるが、
“安全だと完全に証明されるまで何もしない”という態度は取れない」

と述べています。ランセット+1

5. 「もっと研究が必要だから、今は何もしない」は通用しない

UPFをめぐっては、「定義があいまい」「すべてのUPFが同じように危険とは限らない」などの批判もあります。これは科学的には重要な議論です。

しかし、ScienceDailyが紹介するランセット論文では、研究者たちは次のように強調しています。ScienceDaily+1

• エビデンスには不確実性があるのは当然だが、

• 現時点だけでも“公衆衛生アクションを正当化するには十分”なレベルに達している

• 「もっと研究を」という言葉が、行動の先送りや規制つぶしに使われてはならない

これは過去のたばこ対策の歴史とよく似ています。

たばこ産業は長年にわたり、

• 「因果関係が証明されていない」

• 「一部の研究では問題が見つかっていない」

といった主張を繰り返し、対策を数十年単位で遅らせてきました。

UPFをめぐる議論でも、同様の「疑念づくり（manufacturing doubt）」が起きていると、ランセット第3論文は指摘しています。ガーディアン+1

6. 巨大なビジネスモデル──年1.9兆ドル市場と政治ロビー

ランセットシリーズ第3論文は、UPF産業の規模と政治的影響力にもメスを入れています。ScienceDaily+1

その試算によれば、

• UPF関連の世界売上高：年間約1.9兆ドル

• 1962年以降、上場食品企業が株主に支払った配当金約2.9兆ドルのうち、
  半分以上をUPFメーカーが占める

とされています。ScienceDaily+1

つまり、

UPFは食品産業の中で最も利益率が高い“ドル箱商品”

であり、その莫大な利益が、

• 広告費

• 新商品開発

• ロビー活動

• 友好的な研究への資金提供

といった形で再投資され、さらに市場支配力と政治力を強める、という循環が起こっています。Reuters+1

論文は、UPF企業が

• 規制を弱めるためのロビー活動

• 政治献金

• シンクタンク・一部研究者への資金供給

• 「自己規制」「社会貢献」を強調するPR

• 規制に対する訴訟

などを駆使して、自らに不利な政策を遅らせていると指摘しています。bdnews24.com+1

この構図は、まさにたばこやアルコール、砂糖飲料などの産業と同じ「商業的決定要因（commercial determinants of health）」の一例だと位置付けられています。

7. ランセットが提示する政策オプション──たばこ対策級の“総攻勢”を

では、これほど強力な産業構造に対抗するには、どのような政策が必要なのでしょうか。

シリーズ第2論文は、各国政府に向けて次のような提案を行っています。ランセット+1

(1) 前面ラベルに「UPFマーカー」を入れる

いま、多くの国では、

• 高糖分

• 高脂質

• 高塩分

の食品に前面警告ラベルを義務付ける動きがあります。

ランセットの著者たちは、ここに

• 人工甘味料

• 着色料・香料

• 乳化剤など、UPF特有の工業的成分

といった「UPFマーカー」も含めるべきだと提案しています。ScienceDaily+1

これにより、

• メーカーが砂糖を減らしても人工甘味料を増やすだけ、といった“すり抜け”を防げる

• 消費者が「これはUPFだ」とひと目で分かる

という効果が期待されます。

(2) 子ども向け・デジタル広告の規制

子どもや若者に向けた広告、とくに

• テレビアニメや子ども番組

• YouTube、TikTokなどの動画SNS

• ゲーム内広告やインフルエンサーマーケティング

は、長期的な食習慣に大きな影響を与えます。

ランセットの著者たちは、

• 子ども向けUPF広告の禁止

• 学校周辺の屋外広告規制

• デジタル広告の透明化と規制強化

などを提案しています。Medical Xpress+1

(3) 学校・病院・公共施設でのUPF禁止・制限

公的な施設では、模範となる食環境を作ることができます。

例えばブラジルでは、

• 国の学校給食プログラムからUPFをほぼ排除

• 2026年までに、学校給食の90％を未加工・最小限加工食品にする目標を掲げています。sph.unc.edu+1

また、2025年にはブラジル・セアラー州が、州内の公立・私立学校でのUPF提供・販売・広告を禁止する法律を成立させました。Global Health Advocacy Incubator

同様に、

• 日本でも学校給食でのUPF削減

• 病院の売店や自販機からのUPF削減

• 自治体イベントの飲食ブースに健康基準を設定

などが有効な手段になり得ます。

(4) 税制・価格政策で「不健康は高く、健康は安く」

清涼飲料や砂糖を対象にした「ソーダ税」が世界各地で導入されているように、

• UPFへの課税

• その税収を、野菜・果物・豆類など健康的な食品の補助金に回す

といった政策も提案されています。Reuters+1

**「ジャンクフードが安く、野菜が高い」**という価格構造を、
**「不健康な食品は高く、健康的な食品は手に取りやすい」**構造へと変えていくことが狙いです。

(5) 農業・食料システムそのものの転換

UPFは、

• 単一作物の大規模農業（トウモロコシ・大豆など）

• プラスチック包装や長距離輸送

• 化石燃料依存の工場生産

などと結びついており、環境負荷も大きな問題です。Medical Xpress+1

そのため、

• 地域の小規模農家を支える政策

• 伝統的な料理文化の継承支援

• フードコープや産直のような「短いサプライチェーン」の普及

なども、UPF依存からの脱却に重要だとされています。

8. 日本社会にとっての意味──コンビニ大国はどこへ向かう？

日本は世界有数の「コンビニ大国」です。

• 24時間いつでも

• どこでも

• 安定した品質の食べ物が手に入る

という便利さは、忙しい現代人にとって大きな支えでもあります。

しかしその裏側で、

• 菓子パン

• 揚げ物惣菜

• 即席麺・レトルト食品

• 甘い飲料やスイーツ

といったUPFが、「とりあえずお腹を満たす手段」として日常に入り込んでいます。

「長時間労働」「孤食」とUPF

日本独自の背景として、

• 長時間労働

• 通勤時間の長さ

• 単身世帯・共働き世帯の増加

• 家事・育児の負担感

などがあります。

こうした状況では、

「帰宅してから一から料理する体力がない」
「一人分を作るより、コンビニで買った方が楽」

と感じるのは当然であり、「UPFに頼らざるを得ない」現実もあります。

このため、

• 労働時間の是正

• 手頃な価格で“そこそこ健康的”な中食・外食を選べるインフラ整備

など、生活環境そのものを改善しなければ、個人の努力だけではUPF依存から抜け出しにくいという点も忘れてはいけません。

和食文化とUPFの共存は可能か？

日本には、世界的にも評価される「和食」という強みがあります。

• ごはん

• 味噌汁

• 魚・豆腐・野菜中心のおかず

• 発酵食品（納豆、漬物など）

これらは、本来NOVAでいう「未加工・最小限加工食品」を活かした食文化です。

UPF問題に向き合うことは、

「和食を懐古的に美化する」というより、
“忙しい現代人でも続けられる形で和食の良さをアップデートする”

ことなのかもしれません。

• 冷凍野菜やカット野菜を活用して、短時間で味噌汁や炒め物を作る

• コンビニでも、サラダ、豆製品、魚惣菜などの選択肢を増やす

• 学校給食や社食・学食で、UPFに頼らないメニュー構成を維持・強化する

といった動きは、日本ならではのアプローチになり得ます。

9. 個人としてできること──「ゼロにする」より“主役を変える”

ランセットの研究者たちは「政策が最重要」としつつも、個人ができる工夫もいくつか示唆しています。ここでは、日本で暮らす私たちが今日から意識しやすいポイントを整理します。

① 原材料表示を“眺める癖”をつける

• 成分表の最初に「砂糖」「植物油脂」「ぶどう糖果糖液糖」などが並び

• そのあとに、カタカナの添加物名がズラッと続く

ような製品は、UPFである可能性が高いと考えられます。

毎回完璧に避ける必要はありませんが、

「いつも買う“主食級”の食品だけは、できるだけシンプルな原材料のものを選ぶ」

といったルールを自分なりに決めるだけでも、トータルのUPF摂取は少しずつ変わってきます。

② 飲み物から見直す

UPFのなかでも、最も手軽に減らしやすいのが甘い飲料です。

• 炭酸飲料

• 甘いカフェラテ・ミルクティー

• エナジードリンク

• 甘味料入り清涼飲料

これらを「毎日飲む」から「たまに楽しむ」に変えるだけで、砂糖とUPFの摂取量は大きく減らせます。

③ 一日一回、“火を使う食事”を入れる

忙しくても、

• 朝だけは、ごはん＋味噌汁＋卵

• 夜だけは、カット野菜と豆腐・肉を使った簡単鍋

など、一日一食だけでも「家で火を使う」習慣を作ると、それだけでUPFに頼らなくて済む場面が増えます。

④ 自分や他人を責めない

重要なのは、

「UPFが増えてしまった背景には、産業構造や働き方、都市生活のあり方が大きく関わっている」

という視点です。

UPFに頼ることを、

• 「自分がだらしないからだ」

• 「あの人はジャンクばかり食べていて意識が低い」

と**個人の性格だけに結びつけてしまうと、本質的な解決から遠ざかってしまいます。

ランセットの著者たちも、

• 巨大企業のビジネスモデル

• 政治ロビーと規制の遅れ

こそが世界的なUPF増加の主因であり、個人の“弱さ”を責めるべきではないと繰り返し強調しています。ScienceDaily+1

10. 「第二のたばこ」か？──世界的な連帯の必要性

ランセットシリーズとそれを伝える複数の報道は、UPF問題を「第二のたばこ」として位置づけています。ガーディアン+1

たばこ対策の歴史を振り返ると、

• 科学者・医師・市民団体が連携し、

• WHOの枠組み条約（FCTC）が採択され、

• 各国で広告全面禁止・屋内禁煙・高額課税などが進んだ

結果、喫煙率は世界的に低下し、健康被害も徐々に減少してきました。

UPFについても、

• 産業から独立した公衆衛生ネットワーク

• バックラッシュに屈しない研究者・医療者・市民の連帯

• 国境を越えたルール作り

が必要だと、研究者たちは訴えています。ランセット

日本としても、

• 学校給食や保育園の昼食基準に「UPF制限」を盛り込む

• 食品表示ルールをNOVA的な観点から見直す

• 行政と企業の「癒着」を防ぐための透明性ルールを強化する

といった国内政策を進めつつ、国際的議論にも積極的に参加していくことが求められます。

11. まとめ──「便利さ」と「健康」の折り合いをどうつけるか

ScienceDailyの記事が紹介するランセット・シリーズのメッセージを、改めて整理してみます。ScienceDaily+1

1. 超加工食品（UPF）は、世界中の食卓を急速に席巻し、伝統的な食事を置き換えている。

2. 104件の長期研究のうち92件で、UPF摂取量の増加と、肥満・糖尿病・心血管疾患・がん・うつ病・早死などのリスク上昇との関連が報告された。

3. UPFの急増は、個人の選好よりも、巨額の利益を生む企業ビジネスモデルと、それを支える政治・経済構造に根ざしている。

4. そのため、前面ラベル、広告規制、学校・病院からのUPF排除、税制、農業・食料システムの転換など、たばこ対策級の総合的な政策パッケージが必要である。

5. 同時に、一人ひとりが原材料表示を見たり、甘い飲料を減らしたり、「一日一回は手作り」を心がけることで、日常のUPF依存を少しずつ減らしていくこともできる。

日本は、

• 和食という強み

• コンビニ・外食の便利さ

という相反する要素を併せ持つ国です。

だからこそ、

「便利さをすべて捨てる」のではなく、
“便利さを保ちながら、どこまで健康と食文化を守れるか”

という視点で社会全体の議論を深めていくことが重要だと言えます。